圧倒的な成長率が示しているように、フードデリバリーは単なる出前という認識に留まらず、今後の飲食業界を大きく変えるものと予想されています。

ということで今回は、UberEats発祥の地、アメリカでのフードデリバリーについて。
プラットフォーマー（デリバリー事業者）、ユーザー（消費者）、飲食店の3つの視点から見てみます。

 

プレーヤー3社

現在アメリカでは、Doordash（ドアダッシュ）とGrubhub（グラブハブ）、UberEatsの3つのサービスが、それぞれ30%前後のシェアを握っています。

こちらは2020年1月の各社の売上比較。

月間の売り上げ （2020年1月分）出典

Doordashが38%、Grubhubが31%、UberEatsが20%のシェアを握っています。
現在はDoordashがトップ。

 

こちらは都市別の売上シェアの割合をグラフにしたものです。
地域や都市別でシェアの割合が異なりますが、印象としては西海岸はDoordashで、ニューヨークやボストンはGrubhubが多いですね。

都市別の売上高（2020年1月分）

ちなみにGrubhubの本社はシカゴにあり、DoordashとUbereatsはサンフランシスコにあります（グラフに出ているPostamtesも本社所在地はサンフランシスコ）。

現在、この3社のいづれかの組み合わせで、合併やIPOに関するうわさがあるようです。
さらっと言いましたが割とビッグなニュースになりそうですね・・。

消費者（ユーザー）について

続いてはユーザー。

サービス対象エリアに住んでいるユーザーに限りますが、消費者は平均して1.5個のアプリをインストールしており、2つ以上のアプリを気分で使い分けている人が多いようです。

気分というと気まぐれのようですが、具体的には半分以上のユーザーは注文したいレストランを先に選び、そのレストランが入っている（＝出店している）アプリを開き、注文をするそう。

 

下記は、各アプリのユーザーが競合他社のサービスを利用している割合。

各サービスとも初回注文時には支払い情報を入力したり登録する手間がありますが、アプリの操作自体は数回も注文すれば慣れますし、”オンラインで注文した食事が運ばれてくる”というコアなユーザー体験はどれも大きくは変わりません。

となると、どんなお店が入っているかを基準にユーザーは利用するアプリを選ぶのは自然なことです。

日常でも、何を買うかによって伊勢丹に行ったりAmazonを見たり、コンビニに行ったりとお店を使い分けているのと同じように、食べたいレストランによってプラットフォームを使い分けるようですね。

レストランについて

最後は飲食店側について。

デリバリープラットフォームを利用している飲食店のうち、72%は全国的もしくは地域でチェーン店として展開しているレストランで、38%が独立系の飲食店。

特に大規模なチェーン店（マクドナルドなど）は自ずと店舗数が多くなるので、割合が増えるのも納得です。
1社のデリバリー業者と独占で契約しているお店もあることから、消費者はレストランを選んで→プラットフォームを決めるという意思決定の順番が大多数を占めることが説明できますね。

自分が飲食店の経営者だった場合、どのプラットフォームを選ぶか？という疑問もよぎります。飲食店側としては、複数のプラットフォームへ登録することでアプリごとのユーザー数に偏りが出ても、自分のお店を選んでもらえる確率をあげることができますがこれはオペレーション上、可能であればの場合。

やはりお客さんがリピートしてくれるレストランであることが大切です。

という、飲食店の方へ。
UberEatsの教科書 では、毎週UberEatsの売上を公開しながら、UberEatsという特殊な運営にまつわる＆役立つ知恵をマガジン形式で配信しています。

という方はこちらもご覧ください
日本のフードデリバリー戦争
インドのフードデリバリーについて
ヨーロッパのフードデリバリーについて